海外からのお客様の動き
2025年の外国人延べ宿泊者数は13,302,640人泊で全国4位、全国の7.4%にあたります。前年比+29.0%、2019年比+51.1%です。観光庁の宿泊旅行統計調査にもとづき、月別・国と地域別・地域別に分けて示します。
2026年9月29日時点でまとめた公表データです
月別の外国人延べ宿泊者数
2025年(確定値)単位:人泊観光庁
1月1,984,710人泊
全国に占める北海道 13.0%
2月1,818,540人泊
全国に占める北海道 13.2%
3月981,650人泊
全国に占める北海道 6.6%
4月647,740人泊
全国に占める北海道 3.8%
5月710,590人泊
全国に占める北海道 4.5%
6月822,310人泊
全国に占める北海道 5.8%
7月1,191,800人泊
全国に占める北海道 8.4%
8月1,017,160人泊
全国に占める北海道 7.2%
9月709,390人泊
全国に占める北海道 5.5%
10月941,900人泊
全国に占める北海道 5.6%
11月683,560人泊
全国に占める北海道 4.6%
12月1,793,280人泊
全国に占める北海道 11.3%
1月・2月・12月の3か月で、年間の42.1%を占めます(同じ暦年の3か月の合計です)。最も少ない4月は、最も多い1月の約3分の1です。
冬の3か月は、全国の外国人延べ宿泊者数の11〜13%が北海道に集まります。
国・地域別の割合(北海道と全国)
2025年単位:%観光庁
台湾北海道21.4%全国12.9%
全国の台湾の宿泊のうち北海道 12.0%
韓国北海道21.2%全国11.5%
全国の韓国の宿泊のうち北海道 13.4%
中国北海道17.8%全国19.7%
全国の中国の宿泊のうち北海道 6.6%
香港北海道6.1%全国4.3%
全国の香港の宿泊のうち北海道 10.4%
タイ北海道4.6%全国2.7%
全国のタイの宿泊のうち北海道 12.6%
シンガポール北海道4.6%全国2.6%
全国のシンガポールの宿泊のうち北海道 12.5%
米国北海道4.4%全国11.2%
全国の米国の宿泊のうち北海道 2.9%
オーストラリア北海道3.1%全国4.1%
全国のオーストラリアの宿泊のうち北海道 5.4%
マレーシア北海道2.8%全国1.3%
全国のマレーシアの宿泊のうち北海道 15.3%
上位9か国・地域です。各行の下の割合は、その国・地域のお客様が全国で泊まった人泊のうち、北海道で泊まった割合です。英語を話す4か国(米国・オーストラリア・英国・カナダ)の合計は、北海道8.9%、全国19.4%です。
従業者10人以上の施設の集計です。
国・地域別の割合の変化(2019年と2025年)
2019年・2025年単位:%観光庁
台湾2025年21.4%2019年17.7%
韓国2025年21.2%2019年13.9%
中国2025年17.8%2019年27.1%
香港2025年6.1%2019年9.2%
タイ2025年4.6%2019年6.9%
シンガポール2025年4.6%2019年4.6%
2019年に最も多かった中国は27.1%から17.8%に下がり、台湾と韓国がそれぞれ2割を超えています。従業者10人以上の施設の集計です。
地域別の外国人延べ宿泊者数
2025年単位:人泊観光庁
石狩(札幌・千歳)7,146,540人泊
道内の53.7%|宿泊者全体に占める外国人 34.8%|前年比 +40.8%
後志(小樽・ニセコ)2,188,840人泊
道内の16.5%|宿泊者全体に占める外国人 39.8%|前年比 +12.4%
上川(旭川・富良野)1,383,790人泊
道内の10.4%|宿泊者全体に占める外国人 27.5%|前年比 +23.5%
道央(登別・日高・夕張)1,040,280人泊
道内の7.8%|宿泊者全体に占める外国人 22.8%|前年比 +4.2%
道南(函館・江差)865,390人泊
道内の6.5%|宿泊者全体に占める外国人 23.0%|前年比 +51.6%
道東(釧路・根室)244,150人泊
道内の1.8%|宿泊者全体に占める外国人 11.0%|前年比 +6.3%
十勝(帯広・音更)212,400人泊
道内の1.6%|宿泊者全体に占める外国人 11.5%|前年比 +27.7%
オホーツク(北見・網走・斜里)181,280人泊
道内の1.4%|宿泊者全体に占める外国人 8.5%|前年比 +5.9%
留萌・宗谷39,970人泊
道内の0.3%|宿泊者全体に占める外国人 4.3%|前年比 +34.1%
石狩が道内の半分を超えます。後志は宿泊者全体に占める外国人の割合が39.8%と最も高く、1月・2月・12月の3か月で年間の60.5%を占めます。
地域の区分は観光庁の広域市町村別集計のもので、北海道庁の振興局の区分とは違います。